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概要

 日本国内の赤痢患者数は、戦後しばらく10万人を超え、2万人近くもの死者がありました。1965年半ば頃から激減し、1974年には2,000人を割り、以降1,000人前後で推移しています。

 最近では、主にアジア地域からの輸入例が半数以上を占めています。しかし、ここ数年、保育園、ホテル、施設での国内集団事例がみられました。また、1998年には長崎市の大学および附属高校で、井戸水が原因となり患者数821名の大規模事例が発生しています。2001年末には、カキ喫食が原因とみられる全国規模の散在的集団発生で多数の患者が報告されました。

疫学

 細菌性赤痢の主な感染源はヒトです。患者や保菌者の糞便、それらに汚染された手指、食品、水、ハエ、器物を介して直接、あるいは間接的に感染します。

 水系感染は、大規模な集団発生を起こします。感染源がヒトなので、衛生水準の向上をすることで発生は減少します。サルも細菌性赤痢に罹患し、輸入ザルが感染源になった事例もあります。

 感染菌量は、10〜100個と極めて少なく、家族内での二次感染は40%もみられます。世界的にみれば患者の約80%が10歳未満の小児です。日本国内でも大戦後まもなくは同様の状況でしたが、1970年代後半から患者数が激減し、現在では国外感染事例が70〜80%を占めています。推定感染地としてはアジア地域が多く、インド、インドネシア、タイなどです。また、近年の患者の70〜80%は青年層です。

病原体

 細菌性赤痢の原因菌は赤痢菌です。経口摂取された赤痢菌は大腸上皮細胞に侵入した後、隣接細胞へと再侵入を繰り返し、上皮細胞の壊死、脱落が起こり、血性下痢の症状となります。

臨床症状

 通常、潜伏期1〜3日で発症し、全身の倦怠感、悪寒を伴う急激な発熱、水様性下痢を呈します。

 発熱は1〜2日続き、腹痛、しぶり腹(テネスムス)、膿粘血便などの赤痢症状です。近年では重症例は少なく、数回の下痢や軽度の発熱で経過する事例が多いようです。

病原診断

 確定診断は糞便からの赤痢菌の検出によります。

治療

 治療には【対症療法】と【抗菌薬療法】があります。

 【対症療法】としては、強力な止瀉薬は使用せずに、乳酸菌、ビフィズス菌などの生菌整腸薬を併用します。解熱剤は脱水を増悪させることがあり、またニューキノロン薬と併用できない薬剤が多いので慎重に選択します。脱水が強い場合には、静脈内あるいは経口輸液(スポーツ飲料でよい)を行います。

 【抗菌薬療法】としては、成人ではニューキノロン薬、適用のある小児にはノルフロキサシン(NLFX)、適応のない5歳未満の小児にはFOM を選択し、常用量5日間の内服投与を行います。治療終了後48時間以降に、24時間以上の間隔で2〜3回糞便の培養検査をし、2回連続で陰性であれば除菌されたとみなします。

予防

 予防の基本は感染経路を遮断することです。上下水道の整備と個人の衛生観念の向上(特に手洗いの励行)は、予防の原点です。

 輸入例が大半を占めることから、汚染地域と考えられる国では生もの、生水、氷などは飲食しない事が重要です。国内では、小児や高齢者などの易感染者への感染を防ぐことが大切です。


参考資料として
・国立感染症研究所ホームページ「細菌性赤痢とは」
http://www.nih.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/406-dysentery-intro.html
監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則氏
更新:2014/10
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